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地震のメカニズムと地震の備えについて語る!
大村一夫大和地質研究所社長(福島市)が講演

 地質学を専攻として地震のメカニズムに詳しい福島市の大村一夫氏(株式会社大和地質研究所社長)が25日、福島県アジア友好協会の秋季講演会で講演した。大村氏はこれまで、北陸電力の地質・地盤に関する新知見対応業務などに従事した実績を基に、最近は地元に根付く『地盤・環境リスクコンサルタント』として活躍している。(写真)
 また、アジア友好協会は、スマトラ沖地震や中国・四川大地震を始め国内でも頻繁に地震が発生することから、会員相互が地震についての知識を深めると共に、地震から家人をどのように守るべき家を建てるのが良いのかについて学んだ。同講演の企画・立案は、株式会社メディアネットプラン。




 大村氏は「地震の備え、大丈夫ですか?」と題して約1時間半にわたって講演した。まず、会場に人工衛星「だいち」が記録した四川大地震、宮城・岩手地震の被災地や震央周辺の災害状況を刻銘に映し出した立体図(赤青メガネ使用時)を展示し、講演の前後に参加者に説明した。この立体図は県内では初めての展示となり、参加者は立体的に見える図面を覗いては、その激しい地盤の変化に驚きとため息を漏らしていた。

 講演の中では、2004年に発生したスマトラ沖地震(M19.0)の発生時の記録を基に、約5000キロメートル離れた日本の地下水位観測井(地下水位変動を観測するために、井戸水面にフロートを浮かべ、地下水位を自動記録する装置)に最大約5メートルの上下動を与えていることやさらに1000キロメートル離れた鬼首カルデラ内の地盤変動計には、約50分間にわたって大きく上下変動を表し、これが津波の原因になったと説明した。

 さらに、「安心・安全な郷土づくり」では、“緊急地震速報”に対する知識、県内における被害地震の発生が可能とされる福島盆地西縁断層帯、双葉断層、会津盆地西縁・東縁断層帯は、
今後30年間に震度6弱以上の揺れに見舞われる可能性は低いと語った。また、「地震から家人を守る家を建てよう」では、地元工務店さんの耐震に対する勉強不足の解消と常に顔が見える地元の棟梁によって建築されるべきで、3世代が住み続けられるしっかりした伝統工法の家づくりをめざすべきだとも訴えた。講演後は、会員や一般参加者から多くの質問を受けた大村氏は、「これからの工務店は、低層の木造住宅の注文であっても、地盤調査と構造計算に基づいた耐震性に優れた家づくりが必要だ」と語り、現在、自らを始めとする異業種4社で「ふくしま数寄造りの会」を立ち上げて、地震に強い家づくり200年住宅に取り組んでいると語った。(08.11.27)

■ 大村一夫氏のブログ
http://daiwageolab.sblo.jp/article/21676242.html
■ふくしま数寄造りの会
http://www.medianetplan.com/0704/002.html
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